「男性更年期障害」で意欲喪失、就労に影響も
骨太方針で取り組み明記(2025.8.11 西日本新聞より)
政府は6月に閣議決定した「骨太の方針2025」に、性差に由来した健康課題に取り組むこととし、具体例として「男性更年期障害」を初めて明記した。認知度が低い男性更年期障害が「社会全体で取り組みべきテーマとして公に認められた」
〇 大きい個人差
「疲れやすくて、やる気がでない」「突然のほてりや発汗がある」。特段病気でもない健康な中高年男性でこうした不調が続けば、男性更年期障害かもしれない。
男女ともに更年期障害は加齢による性ホルモンの減少で起こる。女性の場合は女性ホルモンが急激に減少する閉経前後5年の約10年間に起こり、閉経後は徐々に慣れて症状が治まってくる。
一方、男性の場合、男性ホルモンは一般的には30歳以降、緩やかに減少するが、減少の程度は個人差が大きく、70代までほとんど減らない人もいる。減少したままだと症状が続く。さらにはストレスの影響を大きく受け、退職前後の職場環境や生活の変化が引き金になることも多い。
「医学的な問題とともに、職場にいながら働けなかったり、仕事に行くことができなかったりする就労問題の側面もある」(堀江重郎・順天堂大教授)
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